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1925年、湯川寛吉が五代目総理事に就任後、主管者会議において「住友の事業というものは、在来のものももちろん大切かもしれないが、新事業についても積極的に行くべし」と訓示、新規事業への意気込みを高く掲げた。
そもそも湯川が住友に入社を決めた理由は、1897年、逓信省（現・総務省）の米国視察経験から、鋼板・電線などの国内生産が急務と感じたからである。製鉄業の可能性に賭け、住友の鉱山業を主とした産銅資本から国内メーカーの育成へと進める。その一環として、住友伸銅場（住友電工・旧住友金属・旧住友軽金属の前身）の支配人となり、製管事業に取り組んだ。1912年、ここで初めて、日本の民間企業として、継ぎ目なし鋼管「シームレスパイプ」の製造に成功したのだ。また、住友鋳鋼所（旧住友金属の前身）では、1915年、海軍、鉄道用の外輪・輪軸・歯車・台車などの国産製鋼品を生み出した功績も持つ。
湯川が総理事に就任した2年後の1927年、「住友家法」に「住友家累代の財本」と記された万世不朽の別子鉱業所を、住友合資会社の直営事業から切り離し、本社傘下の連系会社に置いた。住友の「営業ノ要旨」第二条に則り、「世の中のニーズ、動きに合わせながら興すものは興し、廃するものは廃す」（とにかく事業は現状に甘んじてはいけない、世の中動きに合わせながらアンテナを張り、進んで新規事業を開拓しなければならない）という姿勢を貫き、住友の大転換ともいえる「別子銅山事業の分離独立」を打ち出して、母なる別子から派生した新規事業への転換を宣言したのだ。
時代の流れを読み、進取の精神で新事業を切り開き、時には事業の統廃合も行う。これは今も変わらない、ビジネスにおける要諦と言えるだろう。
