大阪市立東洋陶磁美術館は、その名の通り、東洋の陶磁器を収蔵・展示するとともに、研究拠点としても活動する美術館である。中之島の一画に位置し、高麗・朝鮮時代の朝鮮陶磁、中国陶磁を中心に、約6,000点を収蔵。国宝2点、国の重要文化財13点を含む、貴重なコレクションを形成している。
その収蔵品群の中核をなすのが、総合商社・旧安宅産業が収集した安宅コレクションである。1904年に創業した同社は、戦中・戦後には10大総合商社の一角を担った大企業だったが、1975年、経営危機に陥り、1977年、伊藤忠商事に吸収合併された。
その際、同社が収集した965点に及ぶ東洋陶磁の行方が、大きな関心事となった。後漢から明代にかけての中国陶磁144点、高麗・朝鮮陶磁793点などからなる膨大なコレクションは、高い文化遺産的価値を持つものであり、オークションなどにかけられて散逸することは望ましくないとして、その動向は国会でも議論の対象となった。
ついには文化庁からも管理責任者である住友銀行に対して、安宅コレクションの処分については、分散、あるいは海外流出することがないようにとの異例の要望がなされ、1980年1月、住友グループ21社は寄付金を募り、安宅コレクションの東洋陶磁を一括して大阪市へ寄贈する方針を固めた。大阪市はこれを受けて、コレクションを末永く保存し、広く公開するため、専門の美術館を建設する計画を発表。かくして1982年11月、世界でも数少ない東洋陶磁の専門美術館が誕生し、安宅コレクションは、散逸の危機を免れたのである。
第二次世界大戦後、混乱の余波を受け、日本では古美術品が激しく移動。戦前の名だたるコレクションが散逸し、文化的損失が大きく叫ばれてもいる。その中で、住友グループの寄贈によって、文化遺産が守られたことを賞賛する声は高い。